2018年02月07日(水) 16時23分

医療事故防止へ遺体で手術研修　産業医大など１４大学実施

　内視鏡や顕微鏡を使った手術で医療事故が相次ぐ中、外科医らが大学に献体された遺体を使って手術技術を向上させる「サージカルトレーニング」を導入する大学が増えている。厚生労働省は２０１８年度当初予算案に前年度比６・５倍の助成金を盛り込んで普及を後押しする。九州で唯一導入している産業医大（北九州市）は全国から医師を受け入れ、手応えを感じているという。歯科用ルーペ

　内視鏡などを使った手術は傷痕が小さく、短期間の入院で済むなど患者負担が小さい一方、医師には高度な技術が要求される。ただ、日本では遺体は医学生や歯学生の解剖学実習でしか使用されておらず、医師は海外で手術技術の研修を受けたり、模型や動物で練習したりしている。スリーウェイシリンジ

　日本外科学会と日本解剖学会が遺体使用のガイドラインを策定したのを受け、厚労省が１２年度からサージカルトレーニングを導入した大学に人件費や薬剤費の助成を開始。当初は６大学だったが、群馬大病院で腹腔（ふくくう）鏡手術を受けた患者が相次いで亡くなるなど医療事故が続き、１７年度は１４大学に広がった。１８年度に２億９５００万円の予算を組み込んだ厚労省は「手術台改装費などを助成し、導入大学を大幅に増やしたい」としている。

　産業医大では、顕微鏡手術を手掛ける脳神経外科からの要望を受け、学内の倫理委員会に諮った上で、生前同意が得られた献体者の遺体を使って１０年度から学内で独自にトレーニングを実施。学外からの参加を募ろうと、１４年度から国の助成金を受けて開催規模を拡大した。

　昨年１～３月の週末ごとに同大の解剖実習室で行われたトレーニングは、同大の脳神経外科、整形外科、泌尿器科、産婦人科、消化器・内分泌外科など八つの診療科がそれぞれ主宰し、延べ２５０人が参加。約半数は学外の医師で、北海道からも訪れた。今年も今月２０日から始まっている。

　一方で課題もある。遺体保存のための薬剤や手術機器のリースなどに多額の費用がかかるが、産業医大を含む多くの大学は参加費無料で、国の助成金だけでは賄えていない。死体解剖保存法に基づき、トレーニングへの教授か准教授の立ち会いが必須だったり、特別な方法で遺体を保管する必要があったりと解剖学教室の負担が大きく、導入に二の足を踏む大学もある。

　産業医大の東華岳（かがく）教授（解剖学）は「患者負担の少ない手術のニーズが高まる中、医療の安全に貢献する取り組みとして多くの献体登録者や遺族に理解してもらっている。ただ、さらに普及させるためには制度の改善が必要だ」としている。

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